国が最大125万円の補助金交付をスタートさせ、2020年に標準的な新築住宅の50％以上をZEH対応にする普及活動が活発化しています。省エネという社会の大きな流れと適合するZEHへの取り組みは、今後の住宅販売における重要コンテンツとなると多くの関係者から期待されています。 しかし、補助金導入がスタートしたばかりの2016年の夏の段階では、住宅供給者の間で導入に温度差が生じているようです。
自社製品投入でコストダウンできる大手は補助金を歓迎するが、未成熟な市場から割高な製品を調達せざるを得ない中小は効果を疑問視。普及促進には補助金だけでなく、関連機器市場の規模拡大が欠かせなくなりそうだ。
http://ibarakinews.jp/news/newsdetail.php?f_jun=14680701113526
茨城新聞 2016年7月10日
大手住宅メーカーは率先してZEHという新しいコンテンツに資金を投入して、情報を集め、技術向上を図り、環境重視の住宅をアピールする戦略を取っています。しかしながら、独自の開発の難しい中小の住宅供給者は、省エネ機器の市場から製品・資材を調達する必要があり、苦慮するケースが多いようです。 自動車業界でエコドライブが常識となったように、住宅業界でもZEHという考え方は世の中に浸透していくことでしょう。その時のための方策を早い段階で検討し、建主に対する提案プランを練っておくことは、今後の受注に大きく影響することは想像に難しくありません。ZEHでもっとも大きなカギを握ると言われているのは断熱材です。確かな性能を持った製品を吟味しておく必要があるでしょう。 マシュマロ断熱の家で展開しているフォームライトSLシリーズは、ZEHに対応可能で、夏涼しく冬暖かい住まいを実現します。断熱材のほとんどが空気でできているため、木造住宅に用いた場合、柱や梁などの木材の呼吸を止めることがなく、躯体を長く健康に保つ特徴もあります。「良い住まいを長く」という省エネ社会の概念に適した断熱材として、提案プランの一つに検討してみてください。
